オンライン診療とは？ 導入のメリットとポイント
新型コロナウイルスのパンデミックによって日常生活では「3密」を避けることが基本となり、人同士の「非接触」が求められています。そのため、医療の現場でもにわかに「オンライン診療」が脚光を浴びているのです。
「オンライン診療」とは、ICT（情報通信技術）を用いて医師と患者さんが非接触で行う診療を指します。通常の「対面診療」をネット経由に置き換えたものといっていいでしょう。
『厚生労働省』によれば以下のように定義されています。
遠隔医療
情報通信機器を活用した健康増進、医療に関する行為
オンライン診療
遠隔医療のうち、医師－患者間において、情報通信機器を通して、患者の診察及び診断を行い診断結果の伝達や処方等の診療行為を、リアルタイムにより行う行為。
⇒参照・引用元：『厚生労働省』「オンライン診療の適切な実施に関する指針 平成30年3月」
「オンライン診療」への導入に準備するもの
「オンライン診療」には患者さん・医師がビデオ通信するためのシステムが必要になります。具体的には、双方に以下の機材とソフトが必要です。
- パソコン
- ヘッドセット（マイクとイヤホン）
- ビデオカメラ
- リアルタイムビデオ通信用のソフト
患者さん側はスマホ（動画撮影機能付き）でも大丈夫ですが、医師はパソコンあるいはハイエンドのタブレットを用意するのがよいでしょう。
これは最近多くなっているリモートオフィス、遠隔会議に必要なものと同じで、極論すれば、双方にハードウエアさえそろっていれば「リアルタイムの動画チャット」はできます。ソフトはなんでも――例えば『zoom（ズーム）』『Google Meet（グーグルミート）』『Microsoft Teams（マイクロソフトチームズ）』など無料ソフトでも用は足ります。
しかし、「オンライン診療」用のシステムも多数のベンダーから販売されています。
上記のハード・無料ソフトの組み合わせと比べて「個人情報の管理」「オンライン診療の予約」「診療代の決済」「処方せんを出す（薬局へ送る）」などの特別な機能が備わっており、より医療に特化し使い勝手が良いものになっています。
特にクリニックで使うためには「診療代金」の回収は重要な要素です。無料ソフトを使うとこれをどうやって実現するかが問題になります。
また、現在処方薬は郵送で患者さんに届けるか、処方せんを送り、それを患者さんが薬局に持っていって購入する、という2つの方法があります。「処方薬」をどうするかについても考えなければなりません。
ですので、もし現在クリニックで「オンライン診療」の導入を考えているのであれば、診療代金の決済、また処方せんのやりとりといった医事まで含め、トータルソリューションで最適解を求めるのがよいでしょう。
実際、「オンライン診療」用のシステムとして販売されているものは、クリニックの利便性を考慮したトータルソリューションを提供するものとなっています。
「オンライン診療」のメリット・デメリットとは？
「オンライン診療」の患者さんにとってのメリット・デメリットをまとめると以下のようになります。
「オンライン診療」の患者さんのメリット
- 外出しなくてもよい
- 病院までの交通費・時間がかからない
- 病院に行くことによる感染リスクを減らせる
- 精算待ちなどの「待ち時間」がない
- 遠くの医師の診療も受けることができる
「オンライン診療」の患者さんのデメリット
- 診療代のほかに「諸経費」がかかる（処方薬の準備、郵送代などがかかるため）
- 細かい点での診察に難がある（患部を詳しく見たくてもビデオカメラの解像度に依存するため）
- 検査が受けられない
- 触診が受けられない
- 処置が受けられない
このように、「オンライン診療」は距離の壁を越えることができますが、病院にいないと受けられない処置・検査ができません。
そのため「オンライン診療」にはおのずと限界があります。しかし、「オンライン診療」が必要となる局面は今回のコロナ禍だけではありません。日本はすでに超高齢化社会に突入しています。遠隔地に住む高齢の患者さんの健康相談など、「オンライン診療」はこれから必須のものになっていくとも考えられます。
「オンライン診療」を受けられるのは？
「オンライン診療」について『厚生労働省』は以下のような基本方針を示しています。
- 初診は「対面診療」が原則
- 急病急変患者については、原則として対面診療を行う
（ただし、急病急変患者であっても、直接の対面による診療を行った後、患者の容態が安定した段階に至った際は「オンライン診療」の適用を検討してもよい） - 患者がすぐに適切な医療を受けられない状況にある場合など、患者のために速やかに「オンライン診療」による診療を行う必要性が認められるときは、医師の判断の下、初診であっても「オンライン診療」を行ってもよい
（ただし、この場合であっても、オンライン診療の後に、原則、直接の対面診療を行う） - 「オンライン診療」を行う医師は『厚生労働省』指定の研修を受ける
- 患者は薬剤師による服薬指導を受ける
※参照・引用元は上記『厚生労働省』の「オンライン診療の適切な実施に関する指針」
初診は「対面診療」が原則ですから、『厚生労働省』としては慢性疾患でずっと同じ医師の診療を受けている患者さんが、これをオンライン診療で行う、といった場合を推奨しています。
ただし、同じ患者さんが別の病気で診療を受ける、薬を処方されるといった場合には、やはり「対面診療」を原則としています。
しかし、新型コロナウイルスのまん延に伴い以下の点で緩和されました。
- 初診でも「オンライン診療」が受けられる
（ただし医師が診療可能と認める場合のみ） - 「オンライン診療」を行う医師は後で研修を受ければよい
（新型コロナウイルスが終息した後） - 患者さんに新たな病気が出てその診療、薬の処方を行う場合でも「対面医療」ではなく初診から「オンライン医療」でもよい
注意したいのは、全ての病気で「オンライン診療」を行うことが推奨されているわけではないという点です。例えば、「新型コロナウイルス」については「オンライン診療」は不可です。「オンライン診療」に向いている疾患などについては以下の記事を参照してください。
にわかに注目を浴びるようになった「オンライン診療」ですが、医師と患者が離れていますのでおのずとできることには限界があります。しかし、前記のとおり超高齢化社会に入っている日本ですから、「オンライン診療」は必要なソリューションと見られています。
新型コロナウイルスを奇禍として「オンライン診療」は一般的な広がりを見せるかもしれません。
