在宅・訪問看護の電子カルテおすすめは？
「少子高齢化」「コロナ禍」など、ここ数年、訪問看護のニーズ増加につながるキーワードを頻繁に耳にするようになりました。そこで今回は、訪問看護に役立つ電子カルテについて詳しくみていきたいと思います。
訪問看護に電子カルテを導入するメリットは？
まずは、訪問看護に電子カルテを導入するメリットについてみていきます。訪問看護に電子カルテを導入すると、バイタルサインなどをその場で入力することができるので、患者の状態を記録する負担が軽減します。記述式部分に関してはその場で書くほど余裕がないとしても、電子カルテ内にメモを残しておけば、手書きメモを紙カルテに転記するより楽です。音声入力機能がついたものを選べば、さらに負担が軽減されます。同じ理由で、請求業務に関しても負担が軽減されます。
また、タブレット端末で撮影した画像をそのままカルテに取り込むことができるので、褥瘡や創傷などの患者さんの症状の変化がよりわかりやすくなるでしょう。
訪問看護向け電子カルテとは？
訪問看護向き電子カルテの条件は、第一に、「タブレットで使えること」です。電子カルテのなかには、タブレット端末では使えないものもあるので注意が必要です。自由に持ち運ぶことができるタブレット端末に対応していれば、訪問先からも電子カルテの確認・入力することができるので便利です。また、レセコン一体型かそうでないかなどによって電子カルテでできることが変わってくるので、自院が求める条件について一度整理してから、使いたい製品を絞っていくといいでしょう。レセコン一体型であれば、請求書などを一括作成できるので特に便利です。在宅・訪問看護は通常の診療と比べて提出しなければならない書類が多いことからも、少しでも作業が楽になるものを選ぶに越したことはありません。スケジュール管理機能や地図機能などの便利な機能が搭載されたものを選べば、さらに業務が効率化されます。また、クラウド型であれば、出先からでも常に最新の状態のカルテを確認できます。
訪問看護向け電子カルテのおすすめは？
続いては、実際に訪問看護に活用されている電子カルテのなかから、いくつかおすすめをピックアップして紹介していきます。
NTTエレクトロニクステクノ「モバカルネット」
定型文入力機能や過去文書のDo機能、テンプレート機能などによって、出先でもスムーズにカルテ作成が可能。入力中にネット接続が切れても、オフライン機能によって過去カルテなどを参照できますし、入力内容は保持できます。また、カルテに入力すると同時に診療レポート（居宅療養管理指導書）が自動作成されるのもうれしいポイント。電子カルテから直接FAX送信することもできます。セキュリティに関しては、NTTグループ独自の電子証明書を機器認証で使用しているので安心。不正ログやデータの改ざんを防ぐことができます。
セコム医療システム株式会社「セコムOWEL」
「往診スケジュールの簡単作成」「訪問ステータス管理」「持ち運びカルテ出力」「介護費用も含めた月まとめ請求機能」「施設単位の請求書発行機能」「在宅医療で必要な医療文書の作成（訪問介護指示書、介護主治医意見書、居宅療養管理指導書など）」といった在宅医療向けの機能が充実しています。診療情報提供書や処方箋などの文書は、画面操作によって相手先に直接FAX送信することができます。
株式会社Donuts「CLIUS」
「本日の訪問」「訪問予定」「在宅患者一覧」「マスター管理」の4つの画面で構成される在宅機能を有しています。「本日の訪問」画面からは訪問先の経路確認もおこなえます。「訪問予定」画面では、「在宅患者一覧」で登録した在宅患者をカレンダーに割り当てることで、訪問予定を作成していけます。「マスター管理」画面では、在宅管理で使用する各種マスターの管理操作をおこなえます。
株式会社ヒューマンライフ・マネジメント「在宅医療用クラウド型電子カルテ homis」
"在宅医療クリニックの働き方を変える"ことをコンセプトとした電子カルテ。患者との対話や診療に集中できるよう、最低限の入力作業で済むよう設計されています。毎月大量に発行が必要な書類をカルテの内容から自動引用できるのはもちろん、介護保険の算定にも対応。地域包括ケアシステム実現のために、訪問看護ステーションや施設運営者、薬局、ケアマネージャーなどとリアルタイムに情報共有しやすいよう設計されているのも特徴です。
株式会社ヒューマンライフ・マネジメント「在宅医療用クラウド型電子カルテ homis」
業務効率化を進めるためにも電子カルテの導入を急ごう！
訪問看護の現場では、短時間で正確に業務をおこなうことが必要なため、医師や看護師の負担はどうしても大きくなります。そのため、業務効率を向上させてくれる電子カルテがあれば、その場での業務負担が軽減されるだけでなく、保険請求の請求業務などの負担も軽減されます。導入を検討中のクリニックは、この機会にぜひしっかりと時間をとって比較検討してみてくださいね。
