来院前のWEB問診システム『SymView（シムビュー）』
来院前にあらかじめ問診ができる「WEB問診」は、コロナ禍においてますます重要度が増しています。実際に、WEB問診の導入を検討している先生も多いでしょう。今回は、多くのクリニックで採用されているWEB問診ツールの中から、『株式会社メディアコンテンツファクトリー』が提供しているWEB問診システム『SymView（シムビュー）』をご紹介します。
診療フローの効率化に貢献
『SymView』は、クラウド型のWEB問診システムです。ベテラン看護師の予備問診に近いレベルの 詳細な問診を、スマートフォンを使って来院する前に行えます。家やクリニックに向かっているバスや電車の中で回答してもらうことで、 来院後の患者さんの手間を減らし、スムーズに診察を受けてもらえます。
クリニック側としては、どのような症状の患者さんが来るのかが分かるため、事前に準備や対策ができるのもポイント。例えば、これから熱がある人が来院すると分かれば、他の患者さんと同じ空間にならないようにするなど、動線を分けるといったことも可能になります。単に紙がデジタルになったというだけでなく、事前の準備や診療のフローにも影響が与えられるのもWEB問診のメリットといえるでしょう。
患者さんが『SymView』を利用して行った問診結果は、医療機関の管理画面で確認することができます。医師はこの内容を確認しながら、患者さんの診察を行えます。問診内容は『SymView』のサイトにログインすることで自由にカスタマイズが可能。例えば、ワクチン接種状況の質問を追加するといったことも手軽に行えるフットワークの軽さも本システムの特徴です。
『SymView』の機能と特徴
『SymView』は以下のような機能を有しています。事前トリアージ機能
特に高く評価されているのが、患者さんが回答した内容を基に自動でラベリングする「事前トリアージ機能」です。
例えば、熱があるという問診内容であれば、問診一覧のページでその患者さんに「発熱」というアラートタグが表示されます。一覧を見るだけで確認可能なので、重症化リスクのある患者の診察順番を早めたり、感染症の疑いがある患者には事前連絡をして、来院時間を指定したりといった対応が可能になります。
また、排尿に難があるという問診である場合は、「尿検査」というタグが出るようにしておけば、事前にその患者さんに「尿検査をする」「来院前にトイレに行かないように」といった事前案内ができます。
タグや表示条件はクリニック側で設定可能。診療科目に沿った内容にするなど自由にカスタマイズできます。これから来院する患者さんの問診をひとりひとり細かく確認するのは難しいですが、『SymView』のラベリング機能を活用することで、効率的な診療が行えます。
他クリニックの知見が共有できる「問診広場」
導入を検討するにあたり、実際にどのような問診があるのか、どのように活用できるのかのを知りたい方も多いでしょう。『SymView』は、実際に導入しているクリニックが利用する「SymView公式問診」をWEBサイト「問診広場」にて公開しています。
「問診広場」では、診療科や目的に応じて様々な問診票が公開されています。用途に合わせた問診の内容や使い方が確認できるほか、実際にクリニックで使用し得られた活用カスタマイズ内容がまとめられています。患者さんの問診回答画面を「お試し」することもできます。「問診広場」は『SymView』のサービスサイトから未契約の方でも閲覧ができます。
他システムとの連携
『SymView』は「他システムとの高度な連携」も特徴です。 まず、予約システムとの連携では、予約の後に続いてWEB問診ができるような仕組みを構築しています。予約システムの中にリンクを表示するなど「予約と問診がセット」になっているので、患者さんはシームレスに予約からWEB問診が行えます。
※『ドクターキューブ』との連携画面
予約時には氏名などの個人情報を入力しますが、問診でもう一度個人情報を入力するのでは手間がかかります。そのため、『SymView』は予約システムのメーカーと連携し、予約システムで入力した情報がWEB問診にも反映される仕組みを設けています。
連携性の高さはクリニックの事務作業削減にもつながります。例えば、一般的な診療では、患者さんに書いてもらった問診内容をカルテに書き写します。これは非常に手間がかかる作業ですが、『SymView』は電子カルテメーカーとも連携。電子カルテの中に「WEB問診を開く」というボタンを設置しており、このボタンを押すだけで『SymView』で行った問診内容が見られます（診察券番号などでカルテと問診結果を結び付けている）。
表示された問診内容はテキストデータになっているため、コピー＆ペーストで電子カルテに反映可能。問診結果を手作業で入力する手間を省くことができます。
また、『SymView』はクラウド型のシステムですが、オンプレミス型の電子カルテでも利用可能です。オンプレミス型の電子カルテは、セキュリティーの関係で電子カルテを利用している端末から外部につなげない設定になっていますが、『SymView』は一部のオンプレミス型電子カルテメーカーとも連携しており、オンプレミス型電子カルテでも導入できます。
オンライン診療ツールについても、『株式会社MICIN』のオンライン診療サービス『curon（クロン）』と正式に連携。WEB問診でより詳細な聞き取りを行うことで、対面診療よりも得られる情報が少ないという、オンライン診療に特有の問題点を解消します。また、 WEB問診の回答内容に合わせ、オンライン診療の適応となるケースを判断。患者側にオンライン診療の希望を確認し誘導するなど、オンライン診療の増患にも貢献します。
『SymView』の導入プロセス・費用・サポート体制
『SymView』を導入したい場合は、まずは電話やホームページなどから問い合わせ・申し込みを行い、営業担当からの説明を受ける形になります。ここではサービスの具体的な内容のほか、現在クリニックで利用しているツールの聞き取りを行い、どのような連携が可能なのかの説明も受けられます。
その後、導入に問題がなければ、電子カルテや予約システムなど、クリニックに導入する他ツールとの連携調整を行います。連携調整と並行し、ご希望に応じて専任担当がカウンセリングを行います。カウンセリングでは、現在どんな課題があるのか、どんな問診にしていきたいかを確認します。来院患者数や診察内容、導入の目的によって問診の内容やボリュームは変わります。どのような問診にすれば良いかを明確にした上で運用方法を提案し、すり合わせの後カスタマイズに入ります。
内容をもとに、運用開始前には営業担当による利用方法のレクチャーが実施されます。WEB問診は受付スタッフや看護師が確認することが増えるため、しっかりと説明をした上で診療フローに組み込むことが大切とのこと。
申し込みから運用開始までのスパンはだいたい1カ月と考えておくといいでしょう。また、導入に際し、インターネット環境以外にクリニック側で準備しておくことは、ハード面では特にないとのこと。ただし、問診内容を電子カルテ以外で見たい場合は、タブレットなど別に端末を用意しておく必要があります。
導入費用は、初期費用が16万5,000円[税込み]、月額費用が1万6,500円[税込み]となっています。プラスで電子カルテや予約システムとの連携調整費が別途必要。こちらは『SymView』を提供している『株式会社メディアコンテンツファクトリー』ではなく、電子カルテや予約システムのメーカーに支払う形となり、別途問い合わせとなります。
その他、『株式会社メディアコンテンツファクトリー』では胃・大腸内視鏡検査で活用できる電子同意書ツール も提供しており、こちらともオプション料金で連携可能です。
SymViewでは、導入後も継続的なサポートが受けられます。WEB問診は、運用を始めてから自院によりフィットする形が見えてくることもあります。その場合、管理画面から自分で簡単に変更することも、サポートに相談・依頼することも可能です。1か月に1回の頻度で、他院での事例を基にした活用方法の提案も行っており、より良い使い方にアップデートすることができます。
利用方法が分からない、問題が発生したという場合は、『SymView』の管理画面から「FAQ」の確認やチャットによるサポートが受けられます。メールや電話によるサポートも可能で、サポート時間は「平日9時～17時」（休祝日は休み）となっており、この時間内のチャットの返答はだいたい5分ほどになるとのこと。】
『SymView』利用者からの声
実際に『SymView』を導入したクリニックからは、総じて「事務作業が格段に楽になった」という声が寄せられているとのこと。問診内容を手作業でカルテに書き写しているクリニックが多いため、問診内容をスムーズに電子カルテに反映できるという特徴が評価されているようです。
また、WEB問診の内容はクリニック側で自由に条件設定ができ、決められた質問に答えるだけの紙の問診表とは異なり、症状の掘り下げが可能です。患者さん側も伝えたい内容が整理でき、詳しく自分の症状が伝えられるようになるため、患者さんから「使いやすい」「便利」といった反響が得られているとのこと。特に小児科の患者さんからの反響が大きいそうです。
『SymView』はただWEBで問診を行うだけでなく、「事前トリアージ機能」を設けるなど、予約してから来院するまでの「空き時間」を有効に活用し、医療の質を高めることにも貢献してくれるツールです。今後開業するという医師はもちろん、すでに自分のクリニックを持っているという院長も導入を検討してみてはいかがでしょうか。
取材協力：『株式会社メディアコンテンツファクトリー』
