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診療科によって医師の将来性に違いはある?

診療科によって医師の将来性に違いはある?

診療科によって医師の将来性に違いはある?
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2020年、2021年のコロナ禍を経験したことで、多くの人が医療従事者不足という課題について考えるようになりました。しかも、少子高齢化が進んでいるということは、今後さらに医師のニーズが高まることも予想されます。では、どの診療科の医師も等しく必要とされるのでしょうか? 詳しくみていきます。

「必要医師数」の総数はどのくらい?

厚生労働省が公表している「病院等における必要医師数実態調査の概要」によると、平成22年 時点での「必要求人医師数」は18,288人。現員医師数と必要求人医師数の合計数は、現員医師数の1.11倍。調査時点においては求人していないものの、医療機関が必要と考えている「必要非求人医師数」を含めた必要医師数は24,033人で、この場合、現員医師数と必要医師数の合計数は、現員医師数の1.14倍であるとの結果が出ています。

現員医師数必要求人医師数倍率必要非求人医師数を含めた必要医師数必要非求人医師数を含めた必要医師数の場合の倍率
正規雇用132,93716,4881.1221,5881.16
短時間正規雇用3,5326171.178171.23
非常勤30,5941,1831.041,6281.05
合計167,06318,2881.1124,0331.14

参照:厚生労働省「病院等における必要医師数実態調査の概要」p.3一部抜粋

診療科ごとの必要医師数はどのくらい?

続いては、診療科ごとの必要医師数についてみていきます。必要求人医師数と現員医師数の合計数である「現員医師数に対する倍率」がもっとも高い診療科は、リハビリ科の1.23倍。2位以下は、救急科の1.21倍、呼吸器内科の1.16倍と続きます。また、医療機関が必要と考えているが求人していない必要非求人医師数を含めた必要医師数と現員医師数の合計数である「現員医師数に対する倍率」がもっとも高い診療科は、リハビリ科の1.29倍、さらに、救急科の1.28倍、産科の1.24倍と続きます。
現員医師数必要求人医師数倍率必要非求人医師数を含めた必要医師数必要非求人医師数を含めた必要医師数の場合の倍率
腎臓内科2,1553531.164341.20
神経内科3,5285501.167121.20
糖尿病内科1,8982761.153481.18
血液内科1,7091741.102561.15
皮膚科3,3472131.063311.10
アレルギー科25891.03241.09
リウマチ科608551.09951.16
感染症内科260181.07351.13
小児科8,5379561.111,3311.16
精神科10,8439351.091,2001.11
心療内科341431.13671.20
外科15,2021,0021.071,3141.09
呼吸器外科1,4081311.091911.14
循環器外科1,9861441.072371.12
乳腺外科714731.101031.14
気管食道外科10561.06111.10
消化器外科3,0461971.062761.09
泌尿器科4,7904611.106161.13
肛門外科22881.04211.09
脳神経外科5,7547751.139991.17
整形外科12,3731,5981.131,9631.16
形成外科1,780721.041281.07
美容外科5921.0351.08
眼科4,6214511.106601.14
耳鼻咽喉科3,6013561.105311.15
小児外科726321.04551.08
産婦人科7,4509461.131,3391.18
産科452521.121071.24
婦人科1,084861.081301.12
リハビリ科1,7503961.234991.29
放射線科5,1014491.096141.12
麻酔科7,4219211.121,2041.16
病理診断科1,2831621.132591.20
臨床検査科676271.04601.09
救急科2,6105431.077251.28

参照:厚生労働省「病院等における必要医師数実態調査の概要」p.8、9一部抜粋

医師が予測する「ニーズが増える診療科」は?

必要医師数はひとつの目安になりますが、そのときどきの社会情勢や医療の発展なども診療科のニーズに大きく関わってくるため、さまざまな要素を複合的にみることが大切でしょう。そこで続いては、医師が予測する「今後、需要が増える診療科」トップ10をみていきましょう。

医師アンケートの結果、「20年後、需要が増える診療科」第1位に選ばれたのは内科です。理由は、「高齢化に伴い複数の病気を診る診療科はますます強くなると思う」「AIの代替が利かないから」といったもの。第2位は「老年病科」。聞きなれない診療科名ですが、「高齢者を総合的に診る診療科が今後はさらに求められるようになると思う」「在宅医療の需要が高まる」との声が上がっています。そして第3位は呼吸器内科。「高齢化社会においては、肺炎を診る診療科は重要」との意見が出ています。

≪医師アンケート 20年後、需要が増える科は?≫

第1位内科
第2位老年病科
第3位呼吸器内科
第4位総合診療科
第5位循環器内科
第6位糖尿病内科
第7位心療内科
第8位整形外科
第9位精神科
第10位リハビリテーション科

自院が目指す医療と患者のニーズの両方を考えることが大切

診療科による医師の将来性を知ることは、自分の将来、自院の将来を考えるうえで役に立つことに違いありません。しかし、将来性が低いからと、自分の目指す医療を断念するのは残念なこと。理想の医療を追求すると同時に、患者のニーズなどにも目を向けて、「どうすればより多くの人に必要とされるクリニックを目指せるか?」を考えてみてはいかが?

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