クリニックの離職率を低下させ、採用力をアップする方法とは?
クリニックの離職率というポイントで、令和元年では15.5% つまり、6~7人スタッフがいるクリニックでは1年に1人辞める計算となります。そこでスタッフの離職率を低下させ、採用力をアップするポイントについてご紹介。2021年3月9日に行われた、株式会社経営人事教育システム 代表取締役の下山 学氏を招いた内容となっています。
人手不足の時代背景について、10年ほど前までは、スタッフ募集広告を出せば最低でも看護師数名、事務に至っては20~30名以上の応募がありました。
しかし最近は、募集広告を数回だしても採用できないケースが増えています。
少ない応募者の中から無理に採用すればミスマッチの確立が高くなるリスクもあります。
クリニック特有の人材における課題
そこで今回は、クリニック特有の人材における課題、採用側の考えを改めなければ人は集まらないという事が重要です。そこで以下ポイントを解説していきます。
上述の動画でもポイントを触れていますので、ぜひご覧ください。
- 採用側の考えを改めなければ人は集まらない
- パートスタッフでも仕事を続けたいと思うような職場環境を作る
- スタッフの能力の低さに不満を言うよりも、育てて使う
採用側の考えを改めなければ人は集まらない
就業時間や有給休暇取得、福利厚生、勤務体制当の雇用条件が他業種より優遇されているとは言えません。これから募集する場合は、他業種やほかの医療施設と比較して働きやすい職場環境であるかどうかを検討することが急務となります。
午前診療のみ、午後診療のみで考えられている人もいますし、一方で、フルタイムで働きたいという方もいらっしゃいますので、現クリニックでのシフトを組む際に、午前診療・午後診療・フルタイムという概念を取り入れたシフトを組めるような体制に整えるのも、採用側の考えを改める1つのきっかけになると考えられます。
パートスタッフでも仕事を続けたいと思うような職場環境を作る
パートスタッフには既婚者で子育てをしている主婦も多いです。学校行事や家庭との領地宇野ための配慮が求められます。そのようなことも含め、パートが働きやすい環境や条件を検討するの必要となってきます。
スタッフの能力の低さに不満を言うよりも、育てて使う
医療業界に取り巻く環境の変化や待遇・勤務体制等が師匠となり、クリニックで働こうとする人材の質の低下も否めない。そういう人材でも人柄さえよければ戦力となれるように教育してスキルアップを図り長く勤務できるように育て上げる時代でもあります。
医療業界の離職率について
「医療、福祉」という分野で離職率は15.5%。つまり6~7人スタッフがいれば毎年1人はやめる計算ということです。
ではそこで離職する原因とは何か?以下ポイントをまとめております。
スタッフの離職につながる原因とは
- 専門家の集まりなので転職しやすい
- コミュニケーショ不足
- 成長承認がされない
- 人間関係がよくない
- 職場環境が良くない
- 必要最小限でスタッフをまわしているので、できる人に負担がかかる
院長のやり方についていけないという理由で2人辞めたという事例等もあります。また患者さんが多くてコミュニケーションが取れないという理由で、離職する方もいらっしゃいます。人は認められたいという気持ちを持っていますので、院長から今年どれくらい成長できたかというポイントをスタッフとお話するだけでも、離職率低下につながっていきます。
人間関係がよくないというポイントで、過去の事例で、長く勤められているお局体質の事務の方が、事務業務を仕切っている現場で、自分のやりやすいように事務業務をやられている。そうすると若いスタッフが入った際に、先輩事務員の指示に従わない事があると嫌がらせ行為などの原因によりスタッフが辞めてしまうという事にもつながっていくケースもあります。
診療所の人件費率を維持しよう
売上対比に対しては、内科は約45%~50%前後という状況となっています。そこで自院のクリニックでの人件費率をまずは把握しましょう。例えば人件費率が50%という状況で、売上が上がった場合、人件費率は下がります。その場合スタッフが頑張っていることにつながるため、その分給与に還元していくことでスタッフ満足度も向上することとなります。
また、上述の動画ではミスコミュニケーションというポイントについても触れていますので、ぜひご参考ください。
スタッフの離職注意すべき4つのサイン
- スタッフ同士での会話や医師とのコミュニケーションが減る
- 急に仕事に対して積極性がなくなった
- 勤務時間が短くなり、休みがちになる
- 不平・不満を言わなくなった
上記は危険信号となります。
採用力を上げよう
採用力とは、「採用力」=「医業力」×「条件」×「採用活動」となります。そこで医業力や条件については、なかなかすぐには変えられませんが、採用活動はすぐに変えられることができます。
採用活動を変えるポイントとして接触機会、媒体、露出度、ターゲット、マーケティング、原稿内容、面接、既存のスタッフの満足度、といったものはすぐに変えていくことができます。
採用側が変わらないとなかなかいい人は集まらないため、採用活動の見直しという点も重要と考えています。
無料相談・ご質問事項について
本セミナー動画にて、ご興味を持っていただけましたら、個別相談の申込みも承っておりますのでご興味があれば、クリニック開業ナビへお電話もしくは無料相談からお問い合わせいただくようお願いいたします。